2018年外国人の宿泊者数は前年比で約900万人増加、CBREが調査を発表

JaIR編集部

 CBREは6月10日、特別レポート「2021年のホテルマーケット展望-増加する需要と供給の中で勝ち残るホテル」を発表した。最新の供給動向を踏まえ、日本のホテル市場の見通しをまとめたもの。

 訪日外客数の増加を受け、外国人宿泊需要も増加しているという。2018年の外国人延べ宿泊者数は対前年比11.2%増(約900万人泊増)の8859万人泊。日本人では海外旅行が増加したこともあり、日本国内の延べ宿泊者数は対前年比2.2%減(約900万人泊減)の4.2億人泊だった。国内での日本人宿泊需要の減少分を、ほぼ外国人宿泊需要の増加分で埋め戻したとのこと。

 インバウンド需要の拡大が今後も継続して見込まれることを背景に、全国各地でホテルの開業が相次いでいるとした。主要9都市における2019~2021年に開業予定のホテルの客室数は、この1年間に約3万室から2.5倍の約8万室に増加。新たに供給される客室数は2018年末時点の既存ストックの24%に相当するという。割合を都市別に見ると、京都は51%、大阪は32%、東京は24%だった。

 国際観光の増加が世界的な潮流となっているなかで、日本ではラグビーワールドカップ、東京オリンピック・パラリンピック、大阪・関西万博などが開催される。国内では働き方改革にともなって、余暇が増加することや、旅行中に仕事もする「ワーケーション」という形態が認められることで、観光需要を生み出す可能性があるとした。競争に勝ち残る鍵は、多様化する需要にあわせて、ホテルも絶えず変化をし続けることだという。

 CBREのリサーチ・アソシエイトディレクターである五十嵐芳生氏は「ホテルの開業ラッシュが続いた都市の中には、競争原理が働くことで、ホテルによって優勝劣敗が分かれ始めているエリアもでてきている。誘客力の強いホテルを作るためには、よりきめ細やかな立地や客層に応じたマーケティング戦略の見直しが差別化の鍵となっていくだろう」と述べている。

■関連サイト